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今回の暴落は直接的には「日銀ショック」とされ、植田和男日銀総裁の想定外の“タカ派変貌”が悪役視されてはいるが、基本的に7月中旬以降の一連の下げはそれとは別の背景がある。
7月11日以降、日経平均とSOX指数、つまり米国株市場における半導体銘柄で構成された指数は非常に似通ったトレンドを形成している。
ザラ場ベースではSOX指数も同じく7月11日に史上最高値をつけたが、その日のうちに急落モードに転じ、これが海を渡って12日以降の東京市場のリスクオフ相場を先導する格好となっていた。

これは、「生成AIバブル崩壊ショック」といえば現時点では言い過ぎとなるが、 生成AIで囃（はや）された半導体特需（設備投資特需）が足もとでそれほど期待できないという見方が米国で広がってきたことは確かで、半導体セクターへの利益確定売りを誘導している。
当然ながら東京市場にも伝播し、東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]を筆頭に半導体関連の主力株が一様に軟化、これらはこれまでの上昇相場の牽引役であるとともに、
日経平均の構成比率上位に組み込まれていることもあって、指数押し下げ効果は大きなものとなった。

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